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社会科学科目
研究指導
教授柏木 昌成
マクロ経済学・国際マクロ経済学を専門分野とし、米国で博士号を取得後、イタリアおよび台湾で研究教育活動に従事してきました。国際社会科学研究科では、国際マクロ経済学を中心に講義するとともに、自分自身の多様な地域での社会経験を活かし、国際経済・社会問題に対する多角的な視点を提供します。
担当科目一覧
- 国際マクロ経済学特殊研究
- 国際マクロ経済学実証分析演習
- 研究指導
「国際マクロ経済学特殊研究」では、修士レベルのマクロ経済学の理論を基礎から解説した上で、その理論が国際マクロ経済を分析するにあたりどのように応用されるのかについて講義を行います。
この科目で学んだことを踏まえ、「国際マクロ経済学実証分析演習」においては国際マクロ経済学の理論枠組みを用いて現実経済のデータを説明するような学術論文について議論します。
研究指導
マクロ経済学や国際マクロ経済学の分野で学位論文を作成することを希望する大学院生を指導します。指導学生には定期的に進捗状況についての報告を求め、そこでの議論を通じて指導していきます。その一方で、指導教員としては参考意見を示すにとどめることを意識しており、論文作成者が主体的に研究を進めていくことを期待します。
経歴
| 2018年 | 学習院大学国際社会科学部 教授 |
| 2016年 | 学習院大学国際社会科学部 准教授 |
| 2015年 | 国立台湾大学経済学部 准教授 |
| 2011年 | 国立台湾大学経済学部 助教授 |
| 2010年 | ヨーロピアン・ユニバーシティ・インスティテュート（イタリア） マックスウェーバー・ポストドクトラルフェロー |
| 2010年 | カリフォルニア大学ロサンゼルス校経済学研究科博士課程 修了 (Ph.D. Economics) |
| 2005年 | 東京大学大学院経済学研究科修士課程 修了 |
| 2003年 | 東京大学教養学部総合社会科学科国際関係論分科 卒業 |
研究領域
マクロ経済学国際マクロ経済学研究内容
上述の通りマクロ経済学・国際マクロ経済学を専門とし、特にサーチ理論のマクロ経済への応用および開放経済モデルにおける金融政策について研究を進めています。これまで、サーチ・モデルを用いての住宅価格や失業の変動の分析や、開放経済モデルにおける国際金融政策協調の経済厚生への影響の考察などに取り組んできました。また、日本の金融政策についての実証研究も行いました。
主要業績
- "The Welfare Consequences of a Quantitative Search and Matching Approach to the Labor Market," Bulletin of Economic Research, Vol. 70 (2018), pp. 423-442.
- "A Vehicle Currency Country's Welfare under Optimal Monetary Policy," Japan and the World Economy, Vol. 42 (2017), pp. 23-31.
- "The Japanese Taylor Rule Estimated Using Censored Quantile Regressions," with Jau-er Chen, Empirical Economics, Vol. 52 (2017), pp. 357-371.
- "The Cyclical Properties of Unemployment and Vacancies in Taiwan," Pacific Economic Review, Vol. 20 (2015), pp. 588-607.
- "A Search-Theoretic Model of the Rental and Homeownership Markets," Journal of Housing Economics, Vol. 26 (2014), pp. 33-47.
- "Sunspots and Self-Fulfilling Beliefs in the U.S. Housing Market," Review of Economic Dynamics, Vol. 17 (2014), pp. 654-676.
- "Implications of Exchange Rate Pass-Through and Nontradable Goods for International Policy Cooperation," Open Economies Review, Vol. 25 (2014), pp. 771-795.
- "Vehicle Currency Pricing and Its Positive Welfare Consequences under Optimal Monetary Policy," Japan and the World Economy, Vol. 30 (2014), pp. 75-85.
連絡先
E-mail : 
研究室 : 南2-403