研究科のご紹介

教育研究上の目的

経済学研究科（博士前期課程）は、経済学の研究を行うための高度な専門知識を持ち、その知識を必要とする職業分野で活躍する人材及び経済学分野の研究者になるために博士後期課程へ進学できる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）

経済学研究科（博士前期課程）では、履修規定に即して必要単位を修得し、必要な修業年限を満たした上で、下記の能力を備えていると判断した場合に、「修士（経済学）」の学位を授与します。

（知識・技能） 1. 経済学の研究を行うための高度な専門知識を持ち、その知識を必要とする職業分野で活躍するための技能を身につけている。
（思考・判断・表現） 2. 経済学の専門的な調査研究能力と方法論を身につけ、国内外の経済的課題に対して既存の知的蓄積を踏まえ批判的に検討した上で適切な研究課題の設定を行い、科学的な調査・研究を実施し成果物とすることができる。
（関心・意欲・態度） 3. 意義のある研究課題を発見し、経済学の知識を用いてその課題に主体的に取り組むことができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）

経済学研究科（博士前期課程）では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ･ポリシー）
に掲げた能力を修得させるために、以下のような内容、方法等に基づき、カリキュラムを体系的に編成します。

（教育内容）
1. 経済学における研究成果を上げるための基礎的な学力を高めるために、「特論」の科目群を配置する。（知識・技能／思考・判断・表現／関心・意欲・態度）
2. 「特論」の科目群で得た基礎的な学力を前提として、より専門的な調査研究能力と修士論文又は特定課題研究の作成に必要な知識や技能を修得するために、「特殊研究」の科目群及び「演習」の科目群を配置する。（知識・技能／思考・判断・表現／関心・意欲・態度）
3. 経済学における専攻分野に隣接する専門知識を身につけるために、「関連科目」の科目群を配置する。また、他大学院研究科との相互交流協定を結んでおり、相互の履修及び単位の修得が可能な仕組みを設ける。（知識・技能／関心・意欲・態度）

（教育方法）
1. 講義科目では、高度な知識を修得させることを目的とした講義方法を採用する。
2. 演習科目では、学生自身のプレゼンテーション及び論文作成能力を向上させるため、アクティブ・ラーニングを取り入れた演習方法を採用する。
3. 年度ごとに指導教員の指導の下に「研究計画書」の作成を求めるとともに、修士論文又は特定課題研究の「中間報告会」での発表を義務づけ、自主的な研究課題の設定に基づく科学的な調査・研究の実施及びとりまとめを支援する。
4. 指導教員及び副指導教員は、隣接分野を含む幅広い視野を修得することに配慮しつつ、多面的な研究指導及び支援を行う。

（教育評価）
1. 講義科目において、研究課題に取り組む上で必要となる高度な知識が身についているかどうかを評価する。また、具体的な研究課題に関する報告及び討論を行うなかで、論理的かつ科学的な説明を行う能力、及び十分に根拠づけられた議論を構築する能力を判断する。
2. 演習科目において、自らの知識と思考を用いて具体的な研究課題を検討し、解決しようとする姿勢と能力を測る。そして、修士論文又は特定課題研究の審査を通じて、より専門的な学問的能力についての評価を行う。
3. 講義科目及び演習科目で身につけた基礎的な知識及び技能を基にした総合的な研究能力に関しては、修士論文又は特定課題研究による研究成果の審査を通じて評価する。

なお、その審査にあたっては、以下の評価項目等を考慮して、総合的に判断する。
＜修士論文＞ ① 研究課題の明確性及び先行研究を踏まえての的確性 ② 課題を追求する上での方法論の適切性 ③ 研究方法及び調査方法の妥当性 ④ 結論の妥当性 ⑤ 研究の独創性と研究分野への貢献 ＜特定課題研究＞ ① 研究課題の明確性 ② 課題を追求する上での方法論の適切性 ③ 研究方法及び調査方法の妥当性 ④ 研究の成果の妥当性 ⑤ 研究の新規性

アドミッション・ポリシー（入学者受入方針）

経済学研究科（博士前期課程）では、次に掲げる知識・能力や目的意識・意欲を備えた
学生を、各種選抜試験を通じて受け入れます。

（知識・技能） 1. 学士課程における経済学に関する基礎学力及び基本的な研究手法を身につけている、 又は経済学研究に活かすことのできる社会経験を有しており、その内容を的確に説明できる。
（思考・判断・表現） 2. 与えられた情報から問題を理解して解答することができる。また、入学後に取り組む 予定の研究課題の重要性とその研究計画について明確に説明することができる。
（関心・意欲・態度） 3. 経済学について深い関心を持ち、学部段階よりも一層進んだ専門的知識と研究手法を 身につけていく意欲を持っている。

教育研究上の目的

経済学研究科（博士後期課程）は、高度で深い経済学の専門的知識を持ち、自立して創造的な学術貢献を行いうる研究者を養成する。

ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）

経済学研究科（博士後期課程）では、履修規定に即して必要単位を修得し、必要な修業年限を満たした上で、下記の能力を備えていると判断した場合に、「博士（経済学）」の学位を授与します。
また、２年次終了時点で特に優れた研究業績を上げるとともに、下記の能力を備えていると判断した場合に、「博士（経済学）」の学位を授与します（標準的な修業年限は３年）。

（知識・技能） 1. 経済学における当該専攻分野の研究において先端的で創造的な活動をする能力、及び 広い視野を持った高度な学識を身につけている。
（思考・判断・表現） 2. 高度で深い経済学の専門的知識に立脚し、既存知識にはない学術的な貢献を行うとともに、研究課題の設定を行い、科学的な調査・研究を実施し、知的な前進をもたらすことができる。
（関心・意欲・態度） 3. 先端的な学術展開に関心を持ち、自立した専門的研究活動を独自に遂行することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）

経済学研究科（博士後期課程）では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ･ポリシー）に掲げた能力を修得させるために、以下のような内容、方法等に基づき、カリキュラムを体系的に編成します。

（教育内容）
1. 経済学における当該専攻分野の研究において先端的で創造的な活動をしていくための 高度で深い専門的知識、及び広い視野を持った学識を修得するため、「特論」の科目群を配置する。（知識・技能／思考・判断・表現／関心・意欲・態度）
2. 高度で深い経済学の専門的知識に立脚し、既存知識にはない学術的な貢献を行い、専門性の高い博士論文を仕上げることができるようになるため、「特殊研究」の科目群及び「演習」の科目群を配置する。（知識・技能／思考・判断・表現／関心・意欲・態度）
3. 自立した専門的研究活動を行い、博士論文を構成する個々の論文の外部発表を奨励し、 査読経験を積むための研究指導を行う。（思考・判断・表現／関心・意欲・態度）

（教育方法）
1. 講義科目では、高度で深い専門的知識を修得させることを目的とした講義方法を採用する。
2. 演習科目では、既存の学術水準を超える知的貢献を行うための研究課題の設定及び研究方法を修得させるため、アクティブ・ラーニングを取り入れた演習方法を採用する。
3. 指導教員が、副査の教員との連携のもとで、きめ細かな研究指導や論文執筆・発表の指導を行う。また、「研究計画書」の作成や博士論文の「論文報告会」での発表を通じて、専門的研究活動の遂行と、先端的で創造的な成果をとりまとめるための計画的な研究への取り組みを促す。

（教育評価）
1. 講義科目及び演習科目において、論理的かつ科学的な研究課題の設定を行い、厳密な分析を行うとともに、十分に根拠づけられた議論を自立的かつ総合的に構築する能力
を判断する。
2. 博士論文に至る個別論文の外部報告や査読過程等を通じて、既存の学術水準に対する 実質的な貢献を自立的に行えているか、評価を行う。
3. 講義科目及び演習科目で身につけた基礎的な知識及び技能を基にした総合的な研究能力に関しては、博士論文による研究成果の審査を通じて評価する。なお、その審査にあたっては、以下の評価項目等を考慮して、総合的に判断する。 ① 研究課題の明確性及び先行研究を踏まえての的確性 ② 課題を追求する上での方法論の適切性 ③ 研究方法及び調査方法の妥当性 ④ 結論の妥当性 ⑤ 研究の独創性と研究分野への貢献

アドミッション・ポリシー（入学者受入方針）

経済学研究科（博士後期課程）では、次に掲げる知識・能力や目的意識・意欲を備えた学生を、各種選抜試験を通じて受け入れます。
（知識・技能） 1. 博士前期課程又はそれに相当する課程において、経済学に関する専門的知識及び研究 手法を身につけている。
（思考・判断・表現） 2. 学術的に意義のある研究課題を設定し、当該分野の専門知識を応用し、かつ厳密な分析に基づいて、研究論文を作成できる。
（関心・意欲・態度） 3. 明確な研究計画を持ち、その計画を実現するための専門的知識・資料収集能力・分析 能力を備え、かつそのための強い意欲を持っている。