竹内 倫和教授

（主要論文：著書除く過去3年分）
「新規学卒就職者の個人－環境適合が組織適応に及ぼす影響： 個人－組織適合と個人－職業適合の観点から」『産業・組織心理学研究』, 第22巻, pp. 97-114, 2009年.
“A Longitudinal Investigation on the Factors Affecting Newcomers’ Adjustment: Evidence from Japanese Organizations,” International Journal of Human Resource Management,（共著）, 20: 928-952, 2009.
「新規参入者の組織社会化メカニズムに関する実証的検討－入社前・入社後の組織適応要因－」『日本経営学会誌』（共著）, 第23号, pp. 37-49, 2009年.
「リーダーシップ研究におけるメソ・アプローチ：レビュー及び統合」『組織科学』（共著）, 第43巻, pp. 38-50, 2009年.
「新規参入者の就職活動プロセスに関する実証的研究」『日本労働研究雑誌』（共著）, 第596号, pp. 85-98, 2010年.
「新卒採用者の入社前の職務探索行動と組織社会化に関する縦断的研究：職業的アイデンティティの役割」『Informatics』（共著）, 第3巻, pp. 47-58, 2010年.
「柔軟性志向の人材開発施策が従業員パフォーマンスに与えるクロスレベルの影響：適合理論の視点から」『国民経済雑誌』（共著）, 第202号, pp. 95-112, 2010年.
「人的資源管理システム、組織風土、及び上司‐部下間交換関係：従業員の職務態度及び職務成果へのマルチレベル効果の検討」『日本経営学会誌』（共著）, 第26号, pp. 77-91, 2010年.
「新規参入者の組織社会化過程における上司・同僚との社会的交換関係の役割：縦断的調査データによる分析」『組織科学』（共著）, 第44巻, pp. 132-145, 2011年.
「人材開発施策が従業員の職務態度に与える影響過程：個人－環境適合の媒介効果とキャリア計画の調整効果」『日本経営学会誌』（共著）, 第27号, 2011年.

（学会受賞）
2004年International Management Development Association（IMDA）BEST PAPER AWARD（米国国際経営開発学会2004年最優秀論文賞）受賞
2004年度経営行動科学学会優秀事例賞受賞
2006年The Association of Japanese Business
Studies（AJBS）Palgrave Macmillan-AJBS BEST PAPER AWARD（米国日本ビジネス研究学会2006年最優秀論文賞）受賞
2008年度（第6回）経営行動科学学会優秀研究賞受賞
2008年度経営行動科学学会大会優秀論文賞受賞
2009年The European Applied Business Research（EABR）Conference BEST PAPER AWARD（2009年欧州応用ビジネス会議最優秀論文賞）受賞
2009年度経営行動科学学会大会優秀論文賞受賞

（所属学会）
日本キャリア教育学会、日本労務学会、日本経営学会、産業・組織心理学会、経営行動科学学会、日本応用心理学会、組織学会、International Management Development Association（米国、国際経営開発学会）、Asia Academy of Management（香港、アジア経営学会）、Academy of International Business（米国、国際ビジネス学会）、Academy of Management（米国、アメリカ経営学会）、The Association of Japanese Business Studies（米国、日本ビジネス研究学会）、American Psychological Association（米国、アメリカ心理学会）

（社会的活動）
株式会社アルプスビジネスクリエーション「地域医療・介護福祉サービスビジョンの構築」に関する調査（中小企業活路開拓調査）専門委員（2003年～2004年）
財団法人雇用振興協会平成16・17年度調査研究事業・調査研究員「非正規社員・派遣・契約社員の活用」（2004年～2006年）
社団法人日本経営協会「従業員ストレスアセスメント（ESA）研究会」研究委員（2006年～2007年）
文部科学省平成19年度学生支援GP（「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム」）ペーパーレフェリー（2007年）
社団法人日本経営協会中部本部「20代が考えるキャリアデザイン研究会」座長（2007年～2008年）
国税庁税務大学校税務理論研修（国家公務員?種試験採用者）非常勤講師「リーダーシップ論」担当（現在）

組織行動論は、実証科学を前提としています。そのため、演習では各自の興味や関心に基づいて研究テーマを設定し、それらテーマに対して実際に調査を実施し、分析するという定量的な実証研究を修士論文（あるいは博士論文）として作成して頂きます。講義では、数冊のテキスト及び指定する海外のトップジャーナルに掲載された論文をもとに、受講生による発表及びディスカッションをとおして組織行動論に関する知識の共有化を図っていきます。論文を理解するためには、最低限の統計的知識が必要になりますので、受講生が統計的手法を理解している（あるいは、理解しようという意欲がある）ことが前提になります。

大学院では、学部に比べるとより個人の主体的な研究への取り組みが求められます。具体的には、自分で研究テーマを設定し、関連する論文を集め、内容をまとめる。自分で調査票を設計し、調査を行い、データ分析をする。そして最後にそれらを1つの論文としてまとめていくという作業になります。試行錯誤の繰り返しですが、その過程で様々な知識が蓄積され、能力が高められていくと思います。とくに、理論ばかりでなく実証的に現実の企業行動やマネジメント施策の有効性を検討していくことは、研究面ばかりでなく実務の世界においても、これから強く求められていくものと思います。是非、学習院大学の経営学研究科で試行錯誤を繰り返しながら、研究及び実務能力の向上に努めてほしいと思っています。

組織行動論やキャリア論等について研究を行っています。いくつかの研究テーマを並行して検討していますが、その中でも最近では「組織社会化」研究に特に力を入れています。組織社会化研究は、企業に入社した新規参入者がいかなるプロセスを経て組織に適応していくのかを明らかにするものです。組織社会化研究は、どちらかといえば組織行動論の特定概念について検討するものではなく、新規参入者という対象を中心にした応用領域といえます。そのため、組織行動論の多様な概念について理解する必要があると同時に、キャリア論や人的資源管理論などの近接分野の知識も必要になってきます。したがって、それら関連領域の動向についても関心を寄せながら、研究を進めています。