教員紹介
細野 薫 教授

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細野 薫 (ホソノ カオル) 教授

経済学科:マクロ経済学、金融論


略歴

  • 1984年:京都大学経済学部卒業
  • 1990年:ノースウェスタン大学経済学修士号取得
  • 2009年:博士(経済学)(一橋大学)取得

連絡先

  • E-mail:add_kaoru_hosono.png

研究分野

金融論、マクロ経済学


主要業績

詳細は個人ホームページ参照
編著書

  1. 『インタンジブルズ・エコノミー』(淺羽茂、宮川努と共編著)、東京大学出版会、2016年。
  2. 『現代経済学の潮流 2018』(大橋弘、原千秋、松島斉と共編)東洋経済新報社、2017 年。
  3. 『金融危機のミクロ経済分析』東京大学出版会、2010年(第53回日経・経済図書文化賞受賞)。
  4. 『金融政策の有効性と限界―90年代日本の実証分析―』(杉原茂、三平剛と共著)東洋経済新報社、2001年。

教科書

  1. 『日本経済論』(宮川努、川上淳之、細谷圭と共著)中央経済社、2017
  2. 『いまこそ学ぼう マクロ経済学  第2版』日本評論社、2016年
  3. 『グラフィック金融論』(石原秀彦、渡部和孝と共著)新生社、2009年。(第2版を2018-19年に予定)

査読付き論文(2015年以降)

  1. Natural Disasters, Damage to Banks, and Firm Investment (with D. Miyakawa, T. Uchino, M. Hazama, A. Ono, U. Uchida, and I. Uesugi), International Economic Review: 57(4), 1335-1370, 2016.
  2. International Transmission of the 2007-2009 Financial Crisis: Evidence from Japan (with M. Takizawa and K. Tsuru), Japanese Economic Review: 67 (3), 295-328, 2016.
  3. Financial Shocks, Bankruptcy, and Natural Selection (with U. Uchida, D. Miyakawa, A. Ono, T. Uchino, and I. Uesugi), Japan and the World Economy: 36, 123-135, 2015.
  4. The Impact of Demand Shock on the Employment of Temporary Agency Workers: Evidence from Japan during the Global Financial Crisis (with M. Takizawa and K. Tsuru), Seoul Journal of Economics: 28(3), 265-183, 2015.
  5. 「担保価値と資金制約:東日本大震災後の企業データを用いた分析」(内田浩史、宮川大介、植杉威一郎、小野有人と共著)『経済研究』66巻3号、pp. 224-241、2015年。
  6. 「不動産価格と銀行貸出チャネル」(植杉威一郎、間真実と共著)『経済研究』66巻3号、pp. 265-280、2015年。

書籍への寄稿(2015年以降)

  1. 「物価上昇率2%目標の意義とリスク」日本経済新聞社編『黒田日銀 超緩和の経済分析』日本経済新聞社、2018年近刊。
  2. 「都市間交通インフラと企業間取引・企業パフォーマンス」柳川範之編『インフラを科学する―波及効果のエビデンス』中央経済社、2018年近刊。
  3. 「未上場企業によるIPOの動機と上場後の企業パフォーマンス」(細野薫、滝澤美帆)、宮川努、淺羽茂、細野薫(編)『インタンジブルズ・エコノミー』東京大学出版社、pp. 253-286、2016年。
  4. Bank Lending and Firm Activities: Overcoming Identification Problems, (with Miyakawa Daisuke), in T. Watanabe, I. Uesugi, and A. Ono eds., The Economics of Interfirm Networks, Advances in Japanese Business and Economics, Volume 4, Springer, 237-260, 2015.
  5. 「被災地企業の設備投資・移転・サプライチェーン」(石瀬寛和、植杉威一郎、中島賢太郎、平田英明、宮川大介と共著)東北大学大学院経済学研究科地域産業復興調査研究プロジェクト編『東日本大震災復興研究IV新しいフェーズを迎える東北復興への提言―「創造的復興」は果たせるか、4年目のレビュー―』南北社、pp. 43-59、2015年。
  6. 「被災地企業の資金調達」(内田浩史、植杉威一郎、小野有人、宮川大介と共著)東北大学大学院経済学研究科地域産業復興調査研究プロジェクト編『東日本大震災復興研究IV新しいフェーズを迎える東北復興への提言―「創造的復興」は果たせるか、4年目のレビュー―』南北社、pp. 22-42、2015年。
  7. 「大震災と企業行動・企業金融」(内田浩史・植杉威一郎・小野有人・細野薫・宮川大介)齊藤誠(編)『震災と経済』東洋経済新報社、pp.173-216, 2015.

学外での活動

日本経済学会、(独)経済産業研究所ファカルティ・フェロー、財務省財務総合政策研究所特別研究官、 国家公務員総合職採用試験専門委員( 平成29年度)


講義・演習の方針

金融論は、株式市場などの金融市場や銀行などの金融仲介機関が、経済においてどのような役割を果たしているのか、また、なぜ頻繁に金融危機が起こり、どうすれば危機を防げるのかを考える学問です。さらに、貨幣の役割や金融政策の在り方についても研究します。将来、金融に携わる仕事をしたいと考えている人も、株や仮想通貨などに投資して利益を得たいと考えている人も、純粋に日本銀行の政策に興味を持っている人も、金融論の知識は不可欠です。(必ずしも金融論を学ぶことで儲けられるわけではありませんが。)

今、IT技術の発展やリーマンショック後の金融規制を背景に、内外の金融システムは大きく変貌しています。金融政策の運営方法も、リーマンショック以前とは大きく変わりました。講義では、日本や海外の最新のデータを使って、実際の日本や世界の金融の動きを示しながら、それを理論的に説明するよう、心掛けたいと思います。

また、そうした変化とその実体経済への影響を理解するために、時折、授業で報道番組のDVDを見ることも予定しています。演習では、金融に限らず、広く日本経済や国際経済に関連するテーマについて、データを使った分析を行うことをテーマにしています。これには、二つ理由があります。
ひとつは、ビッグデータが身近なものになり、社会に出ても、データ分析の能力が求められているからです。
もうひとつは、学生自身のオリジナルな研究をしてほしいからです。言葉だけの研究レポートであれば、インターネットを使ったコピー・アンド・ペーストですませることも可能かもしれませんが、データを使った分析は、学生が自分自身でやるしかありません。これによって、自分で考える能力も身に着くものと期待しています。その成果は、ゼミのなかだけでなく、他大学とのインゼミ(合同ゼミ)でも報告できるよう、機会を作っています。学生にとって、特にインゼミでの報告は、適度な緊張感と大きな充実感があるようです。


研究テーマ

主に企業や銀行などの大量のデータを用いた実証分析を行っています。理論から導かれる仮説がデータで裏打ちされるかどうか、裏打ちされない場合、なぜなのかを考えています。逆に、理論がまだ明らかにしていないことでも、データによって重要な事実が見つかることもあります。以下は、具体的な研究テーマの例です。
詳細は、https://sites.google.com/site/hosonokaoruj/homeを参照してください。

  1. 資源の非効率な配分(ミスアロケーション)と経済全体の生産性いい技術、アイディア、ノウハウなどをもっている起業家も、資金調達や規制が妨げになって、新しく事業を立ち上げることができないことがあります。こうした結果、どの程度、経済全体の生産性が低下してしまうのか、逆に、規制緩和などの構造改革がどの程度生産性を向上させるのか、それらの効果を測定しています。
  2. バブルやその崩壊時に見られたように地価などの不動産価格の変動は、銀行貸出の変化等を通じてマクロ経済に大きな影響を及ぼします。その波及経路を明らかにします。
  3. 自然災害と企業行動東日本大震災などの自然災害は、さまざまな経路を通じて、企業による設備投資、輸出、立地などの活動に影響を与えます。こうした影響を詳細に調べることにより、復興のための示唆を得ることを目指しています。
  4. 無形資産と企業の成長現代の企業は、研究開発や広告宣伝を通じて蓄積した無形資産をエンジンとして成長しています。無形資産投資が設備投資や海外直接投資などにどのように貢献して企業の成長につながるのかを明らかにします。

メッセージ

内に閉じこもらず、世界に目を向けてください!

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